求人情報に「社会人経験のある方」「社会人経験1年以上」と表記されている場合、どんな働き方が当てはまるのか頭を悩ませる人もいるはず。そこで今回は、「社会人経験」が何を指しているのかについて解説していきたいと思います。

そもそも“社会人経験”とは？

高校や大学、専門学校を卒業後、多くの人は正社員を目指して就職活動を行うため、社会人経験とは社会に出て専業で働いた経験を指します。
正社員としての就業歴は社会人経験に含まれますが、その他の場合はどうなのか、一つずつ見ていきましょう。

・契約社員
正社員とは違って有期雇用ですが、業務内容に関しては正社員と変わらない場合が多いため、社会人経験として認められる可能性が高いです。

・派遣社員
業務の幅が狭かったり、単なるルーチンワークをこなしていただけの場合は社会人経験として認められない可能性が高くなります。
正社員と同じような業務にたずさわっていることが、社会人経験として認められる条件になるでしょう。

・アルバイト、フリーター
学生時代のアルバイトや学校卒業後にフリーターとしてアルバイトをした経験は社会人経験には含まれません。

「社会人経験〇年」などと明記されていなければ、最低でも半年、一般的には1年以上というスパンで働いた経験が求められていると考えた方がよさそうです。
大学卒業後に正社員として働き出しても数週間で辞めたというケースは「社会人経験」に入らない可能性が高いでしょう。

フリーランスは“社会人経験”に入る？

フリーランスは特定の企業に所属せず、自身の知識やスキルを活かして働く人のことです。そのため、社員として働いて実績や人脈を築いた後に独立した人や専門学校を卒業後に業務委託という形で報酬を得るようになった人もフリーランスにあたり、半年や1年の正社員経験を満たしていない場合があります。ただし、特定の業務によって継続的に報酬を得ていれば、その道のスペシャリストとも言うことができ、自営業や個人事業主として働いた経験は「社会人経験」として認められやすくなるでしょう。

なぜ“社会人経験”を求められるのか

企業側が採用の際に社会人経験を求めるのは、即戦力の人材が欲しいからです。社会に出て働いた経験があれば、基本的なビジネスマナーとスキルが身についている可能性が高く、教育コストの削減にもつながります。電話の応対やビジネス会話など、初歩的なことをイチから教えなくても済み、すぐに現場の最前線に送れることは企業側にとって大きなメリットなのです。

社会人経験のない人が就活を成功させるためには

アルバイトしか経験のない人は、正社員経験のある人と比べて知識やスキルなどの面で劣っていると見られがちになります。つまり、そうした部分を補う経験や資質があれば就職活動においてアピール材料になるでしょう。

たとえば、次のような部分でアピールできるものはないか振り返ってみて下さい。
・アルバイトで身についたスキル
・取得した資格
・たずさわった業務
・働いた企業や店舗

正社員にも引けを取らないスキルや資格があれば即戦力として見なされやすくなります。
アルバイトリーダーとして指導やマネジメントをした経験、大きな企業や繁盛店で働いた経験も良いアピールになるでしょう。

まとめ

社会人経験は、採用企業側の判断によっては正社員に限らずその他の働き方も含まれるため、正社員として働いた経験がなくても諦める必要はありません。契約社員や派遣社員、アルバイトでの経験がどのように活かせるのか、しっかりとアピールポイントを考えた上で就職活動に臨むといいでしょう。

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